時の足跡

政府の固定価格買い取り制度を活用して、各企業・研究機関が独自にペロブスカイト太陽電池を開発、製品の投入は2025年と見積もられる。

09年に日本からペロブスカイト太陽電池が誕生した。いくつかの課題を抱えながら次世代型太陽電池として研究と開発が進められている。

益税を解消するためのインボイス制度、バブル崩壊後長い間給与が上がらず、デジタル後進国と言われる日本で混乱なく定着するのだろうか？

日本では外国人が自由に不動産を購入できるため、中国人女性が沖縄の無人島購入して日中双方に波紋を広げた。

関西言語学院で中国からの留学生を受け入れるルートを作り上げ、東大・京大等への数多くの留学生を送り込んでいる。

中国と関係の深い学校法人京都育英館が苫小牧駒澤大学ほか多くの大学・専門学校を無償で経営譲渡を受けている。

北朝鮮は、中国とロシアのバックアップを受けて計画に基づいて核・ミサイル技術を改良して戦力化している。

ソロモン諸島が中国寄りの姿勢をさらに強めており、米豪は専制色を強めるソガバレ首相に懸念を募らせている。

ウクライナ戦争の陰で、南太平洋は今や米中覇権争いの最も激しい地域になっている。

火器管制レーダーの照射と旭日旗の懸案事項に日が差し、日韓防衛当局の相互不信が改善に向かうか？

中国に住む北朝鮮IT技術者の指示で日本企業のアプリを開発、アメリカの勧告を受けて協力した在日韓国人らが摘発された。

金委員長は、朝鮮人民革命軍創建90年を記念する閲兵式でいつでも核を先制使用することができるとし、核による威嚇を鮮明にした。

北朝鮮が新型ICBM「火星17」を発射、日米韓への脅威は新たな段階に入った。

ロシアのウクライナ侵攻に乗じて偵察衛星と称する弾道ミサイルを発射、アメリカの「レッドライン」を試すか？

日本海の日韓中間地点付近で日本のINPEXが30年ぶりにガス田開発、韓国はセンセーショナルに反応。将来、資源問題に発展か？

核実験やICBM発射の再開を示唆する北朝鮮は、１カ月で7回11発の多様なミサイルを発射して米朝交渉を有利に展開しようとしている。

日本、急遽消極姿勢を転換して「佐渡島金山」を世界文化遺産に推薦。韓国は強く反対、日韓関係に新たな火種が生じる。

カブール陥落時の現地職員と家族の救出について、成功した韓国と失敗した日本について両国の対応を比較して考える。

経済制裁、自然災害、新型コロナに喘ぎつつ、バイデン政権を見つめつつ国内体制の引き締めと核戦力の維持に努める金正恩政権、一方、任期はあと1年余の文在寅政権は東京五輪を利用して米朝、日本との融和を実現して存在感を示そうとしている。交錯するそれぞれの思惑、どう帰着するのか？

1978年、�ｹ小平の要望を受けて日本が惜しみなく支援した中国の鉄鋼生産、今で世界の過半の生産量を誇り、日本を、世界を揺るがす存在に成長した。

北朝鮮との融和に舵を切った文在寅政権、米朝非核化交渉の停滞、日韓対立、そして内向きなアメリカが迫る駐留米軍経費負担増の日韓に及ぼす影響など韓半島を巡る情勢は予測出来ない状況にある。

米朝会談の実現をてこに南北融和に突き進む文在寅政権と日本との関係は最悪の状況に陥っている。北朝鮮の陰に中国の思惑も絡み、果たして韓半島情勢はどのように推移するのか。

韓半島情勢は、昨年までの一触即発の状態から文在寅政権の宥和政策によって、北朝鮮が”微笑外交”を展開している。果たしてその本音は？

トランプ大統領に率いられたアメリカ、そして英仏独が変わろうとしている。更には中国が第二の経済大国になり、世界はどのように変わろうとしているのか？

日本で大ヒット中の「君の名は。」が中国で公開された。そこには日米の映画産業に近づいてソフト面を学ぶが、政治的理由から韓国を遠ざける中国の思惑が透けて見える。

急速に拡大する中国映画界、庶民の娯楽として重要な地位を占めるとともに、国威発揚の手段として利用されている状況を公刊資料を基にまとめた。

日本は中国主導のAIIBへの参加の可否を真剣に検討してこなかったが、今後はADBを柔軟に改革して独自の道を拓きつつ、AIIBとの共存を図っていくことが望ましい。

中国主導のAIIBには英・独などの先進国から途上国まで57もの国が参加を表明して設立準備が進むが、中国はインフラ投資のひな形ともいえるパキスタン支援を既に開始した。

中国は、米国主導の既存の国際金融組織に対抗して中国主導のアジアインフラ投資銀行を設立して、金融面における米国の覇権に挑戦している。

中国の経済覇権は人民元の国際的な発言力の強化につなげる狙いがあり、将来的には基軸通貨の米ドルへの挑戦を視野に入れている。

最近発見された資料で、水戸・薩摩の脱藩浪士は役割分担を決めて襲い、徳川斉昭が造った拳銃を使用して初一発で井伊直弼を暗殺したことが明らかになった。

中国・ロシアが最新鋭のステルス戦闘機を開発・配備する中で、日本は、老朽化した戦闘機を更新するため、国産戦闘機の開発を目指してステルス実証機の研究を実施している。

戦後航空機開発で後れを取ってきた日本は、2030年の実用化を目指して、機体もジェットエンジンも国産による純国産次世代旅客機の開発に乗り出した。

ホンダは、主翼上部にエンジンを搭載した画期的なホンダジェットを開発し、創業者・本田総一郎の「空に羽ばたく夢」を実現しつつある。

YS-11以来約半世紀ぶりとなる国産初のジェット旅客機MRJが三菱航空機によって開発され、いよいよ厳しい国際競争の舞台に飛び立とうとしている。